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ADL・IADLとは?就労支援で見る生活機能・評価項目・アセスメントへの活用方法を解説

就労支援のアセスメントでは、仕事ができるかどうかだけでなく、「朝起きて準備できるか」「一人で通所できるか」「服薬や金銭を管理できるか」など、日常生活の状態を確認することがあります。そのときに参考になる考え方が、ADLとIADLです。

ADLは食事・着替え・移動・入浴などの基本的な日常生活動作、IADLは買い物・金銭管理・交通機関の利用・服薬管理など、より複雑な生活行動を表します。

ただし、ADL・IADLだけで「働ける・働けない」を判断するものではありません。就労支援では、生活機能に加えて、作業の理解、集中できる時間、人との関わり、体調の変化、報告・相談なども含めて総合的に確認することが大切です。

この記事では、ADL・IADLの意味や具体的な評価項目、就労との関係、アセスメントや個別支援計画へ活用するときのポイントまで、具体例を交えて解説します。

この記事で分かること

  • ADL・IADLの意味と違い
  • ADL・IADLで確認する主な項目
  • 生活機能と就労の関係
  • 就労支援での確認方法
  • 個別支援計画への活用方法
  • 評価するときに注意したいこと

1.ADL・IADLとは

ADLとIADLは、日常生活でどのような行動ができるかを整理するときに使われる考え方です。

医療や介護の分野で用いられることが多い言葉ですが、就労支援でも、生活面から働くための準備状況や必要な支援を考える際の参考になります。

ただし、ADL・IADLは就労能力そのものを測る指標ではありません。「IADLが高ければ働ける」「ADLに支援が必要なら働けない」という判断をするものではないことに注意が必要です。

1-1.ADLは基本的な生活動作

ADLは「Activities of Daily Living」の略で、日本語では「日常生活動作」などと表されます。

食事、着替え、排泄、入浴、移動など、日常生活を送るための基本的な動作を確認します。

例えば、「歩けるか」だけではなく、長い距離を移動したときにどの程度疲れるか、階段を利用できるか、一定時間同じ姿勢を保てるかといった情報が、働き方を考える材料になる場合があります。

1-2.IADLは複雑な生活行動

IADLは「Instrumental Activities of Daily Living」の略で、「手段的日常生活動作」などと表されます。

買い物、金銭管理、服薬管理、公共交通機関の利用、家事、電話や通信機器の利用など、地域で生活するために必要になる、より複雑な行動を確認します。

就労支援では、特に「一人で通所できるか」「予定を確認できるか」「必要な持ち物を準備できるか」といった部分が、実際の勤務や通所と関係することがあります。

2.ADLで確認する主な項目

ADLで確認する項目には、一般的に次のようなものがあります。

  • 食事
  • 着替え
  • 整容
  • 入浴
  • 排泄
  • 移動
  • 立ち上がりや姿勢保持

就労支援で確認するときは、単に「一人でできる・できない」をチェックするだけでは十分ではありません。

例えば移動ができる方でも、10分歩くことはできるが30分歩くと強く疲れる場合があります。立つことはできても、立ち作業を1時間続けることは難しい場合もあります。

また、自宅の中では問題なく移動できても、駅の階段や混雑した場所では負担が大きくなることもあります。実際に働く場所や通勤方法と関連づけて確認することが重要です。

このように、「どの程度ならできるか」「どのような条件なら続けられるか」「何らかの支援があればできるか」まで確認すると、具体的な働き方や支援につなげやすくなります。

3.IADLで確認する主な項目

IADLでは、日常生活の中でも複数の判断や手順を必要とする行動を確認します。

  • 買い物
  • 料理や家事
  • 金銭管理
  • 服薬管理
  • 電話・スマートフォンの利用
  • 公共交通機関の利用
  • 予定や時間の管理

就労との関係を考えると、公共交通機関の利用は通勤・通所、予定管理は出勤日の確認、スマートフォンの利用は欠席や遅刻の連絡などにつながる場合があります。

例えば、「スマートフォンを使える」といっても、電話には出られるが自分から連絡することは難しい、LINEなら文章を確認して送れるなど、実際の状況は人によって異なります。

ただし、「電車に一人で乗れないから働けない」ということではありません。送迎や家族の支援、移動支援など、別の方法で通所できる場合もあります。

評価の目的は、できないことを探すことではなく、本人が生活や仕事を続けるために必要な方法を整理することです。

4.ADL・IADLと就労の関係

仕事そのものができても、生活面が不安定になると継続して働くことが難しくなる場合があります。

そのため就労支援では、職場での作業能力だけではなく、仕事へ行くまで、仕事を終えて帰宅した後まで含めて考えることがあります。

4-1.通勤・通所との関係

例えば、事業所内では問題なく作業できても、一人で公共交通機関を利用することが難しい場合があります。

その場合は、「通勤できない」とまとめるのではなく、どこに困っているのかを具体的に確認します。

  • 駅までの道順が分からない
  • 乗り換えが難しい
  • 混雑すると強く疲れる
  • 電車が遅れたとき対応できない
  • 予定時刻に合わせて家を出ることが難しい

同じ「一人で通勤できない」という状況でも、必要な支援は異なります。原因を具体的に整理することで、経路表を作る、事前に練習する、遅延時の連絡方法を決めるなどの支援につなげられます。

4-2.勤務継続との関係

働くためには、作業時間だけでなく、生活リズムや休息も関係します。

例えば、4時間の作業はできても、帰宅後に疲れて食事や入浴ができなくなり、翌日の出勤が難しくなる場合があります。

その場合、「4時間働けた」という結果だけを見るのではなく、翌日まで含めた疲れ方を確認する必要があります。

反対に、最初は2時間の作業から始め、休憩の取り方や生活リズムを整えることで、少しずつ安定して利用できるようになる場合もあります。

働ける時間を考える際には、その日の作業だけでなく、生活全体が継続できるかという視点が大切です。

4-3.仕事以外の生活も確認する

就労を続けるには、食事、睡眠、服薬、通院、家事なども関係します。

例えば朝食を取れずに出勤すると午前中に体調を崩しやすい、服薬時間が不規則になると仕事に影響する、といった場合があります。

仕事を始めたことで睡眠時間が短くなる、休日に疲れが残り生活全体が崩れるといった場合も、勤務時間や働き方を考える材料になります。

就労支援だから仕事だけを見るのではなく、本人の意向を確認しながら、必要な範囲で生活面を確認することが重要です。

5.就労支援での評価方法

ADL・IADLを就労支援に活用するときは、チェック表だけで評価を終わらせないことが大切です。

本人への聞き取り、実際の生活状況、通所時の様子、作業場面など複数の情報を組み合わせます。

5-1.本人への聞き取り

まず本人が現在どのように生活しているかを聞き取ります。

例えば、「電車には乗れますか?」だけではなく、具体的な状況を確認します。

  • いつも利用する路線なら一人で乗れる
  • 初めて行く場所では同行が必要
  • 乗り換えが一回ならできる
  • 電車が止まったときは家族へ連絡する

このように確認すると、「できる・できない」の二択よりも、実際の支援方法が考えやすくなります。

本人がどのように感じているかを確認することも大切です。実際には一人でできていても、本人が強い不安を感じている場合は、その不安を含めて支援を考えます。

5-2.実際の行動を確認する

本人からの聞き取りだけでは分からない場合は、実際の行動を確認します。

例えば、「時間管理はできます」と本人が話していても、毎回職員から声をかけられてから作業を始めている場合があります。

反対に、本人は「一人ではできません」と感じていても、手順表があれば自分で進められることもあります。

本人の認識と実際の状況の両方を見ることで、強みや必要な支援を整理しやすくなります。

5-3.できる・できないだけで見ない

生活機能を評価するときに避けたいのが、「できる」「できない」だけで判断することです。

例えば、買い物についても状況はさまざまです。

  • 一人で買い物できる
  • 買う物をメモすればできる
  • 決まった店ならできる
  • 金額の計算だけ支援が必要
  • 家族と一緒ならできる

このように「何があればできるか」まで確認すると、本人の力をより具体的に把握できます。

就労場面でも同様に、口頭の指示だけでは難しいが手順書があればできる、静かな場所なら集中できるなど、本人が力を発揮しやすい条件を整理することが重要です。

6.働く力をどう見える化する?

ADL・IADLを確認する目的は、本人を点数で順位づけすることではありません。

就労支援では、生活場面で確認した情報を働く場面へ置き換えて考えることで、必要な支援を具体化します。

生活場面確認できること就労場面で考えられること
公共交通の利用一人で移動できる範囲通勤・通所方法
予定管理日時を確認して行動できるか出勤日・勤務時間の管理
金銭管理支払い・予算管理給与を含む生活管理
服薬管理決めた時間に服薬できるか勤務中の体調管理
移動・姿勢保持歩行や姿勢を保てる時間作業場所や作業時間の検討

ただし、表にある関係が必ずそのまま当てはまるわけではありません。生活上の行動と仕事上の能力を直接同じものとして扱わず、実際の作業場面でも確認します。

ADL・IADLだけで就労能力を判断しない

ADL・IADLは生活面を理解するための一つの材料です。就労については、作業能力、体調、集中力、対人関係、報告・相談、本人の希望なども合わせて確認します。

7.支援計画への活用方法

評価結果は、「できないこと一覧」にするのではなく、個別支援計画の具体的な支援内容につなげます。

例えば、公共交通機関の利用に不安がある場合でも、「通勤できない」とまとめるだけでは具体的な支援につながりません。

どこで困っているのかを確認すると、支援方法が見えてきます。

  • 道順が分からない → 写真付きの経路表を作る
  • 乗り換えが難しい → 事前に一緒に練習する
  • 遅延時に混乱する → 連絡先と対応方法を決める
  • 朝の準備に時間がかかる → 前日に持ち物を準備する

このように、評価した内容から具体的な支援方法までつなげることが重要です。

個別支援計画では、「通所を安定させる」といった抽象的な目標だけでなく、「前日に持ち物を準備し、決めた時刻に自宅を出られるようにする」など、本人が取り組む内容や支援者の関わり方が分かる形に整理すると振り返りやすくなります。

就労支援におけるアセスメント全体では、生活面だけでなく、作業、対人関係、体調、希望する働き方なども合わせて整理します。

7-1.できていることも支援計画に活かす

個別支援計画を作成するときは、課題やできないことだけでなく、本人がすでにできていることや、得意な方法も整理します。

例えば、「初めての場所へ一人で行くことは不安だが、同じ経路であれば毎日時間どおりに通所できる」という場合、単に「移動に支援が必要」と評価するだけでは本人の強みが見えません。

「慣れた経路なら一人で通所できる」「事前に経路を確認すれば新しい場所にも行ける」と整理すれば、現在できていることを活かしながら支援方法を考えられます。

仕事の場面でも同じです。「口頭で複数の指示を受けると混乱するが、手順書があれば一人で作業できる」という場合は、本人の課題だけでなく、力を発揮しやすい条件も分かります。

「作業が苦手」「時間管理ができない」といった評価で終わらせず、「何を使えばできるか」「どのような環境なら安定するか」まで整理することが大切です。

支援計画では、「何ができないか」だけでなく、「どのような環境や方法ならできるか」を具体的に記録することで、本人の強みを活かした支援につなげやすくなります。

8.支援方法を具体化する例

生活機能の確認から、仕事上の支援を考える例を見てみましょう。

例えば「朝の時間管理が苦手」という場合でも、原因は人によって異なります。

  • 起床時間が一定していない
  • 出発までの準備に時間がかかる
  • 時計を見る習慣がない
  • 持ち物を探して時間がかかる
  • 電車の時刻から逆算することが難しい

原因が違えば、支援方法も変わります。アラームを設定する、準備する順番を一覧にする、持ち物を前日に用意するなど、本人に合う方法を試します。

例えば、「8時30分に家を出る」という目標だけでは難しい方でも、「7時に起床する」「7時30分までに朝食を終える」「8時に持ち物を確認する」と工程を分けることで行動しやすくなる場合があります。

「時間管理能力が低い」と抽象的に評価するより、「出発時刻から逆算して準備を始めることが難しい」と具体的に整理する方が、支援につなげやすくなります。

同じ考え方は作業にも使えます。「作業を覚えられない」ではなく、「口頭だけで複数工程を説明されると順番を忘れる」「写真付き手順書を見れば一人で進められる」と整理すれば、必要な支援が明確になります。

9.評価するときの注意点

ADL・IADLを評価するときには、本人の尊厳や意思を尊重することが前提です。

生活状況には、本人が他人へ話したくない情報も含まれます。就労支援に必要だからといって、生活全般を無制限に聞き取るものではありません。

  • 何のために確認するのか説明する
  • 本人の話を否定せずに聞く
  • 必要な範囲で情報を確認する
  • 一度の評価だけで決めつけない
  • 支援を使ってできることも評価する
  • 本人の希望を確認する

また、できない理由を障害だけに結びつけないことも重要です。経験がないためできない、説明方法が合っていない、環境が変わればできる、といった可能性もあります。

同じ人でも、静かな場所では一人で作業できる一方、人の出入りが多い場所では集中しにくいことがあります。環境によって結果が変わる場合は、その条件も記録しておきます。

評価は本人の可能性を狭めるためではなく、どのような条件なら力を発揮できるかを一緒に考えるために行います。

10.企業へ情報共有する場合

一般就労などを目指す場合、アセスメントで分かったことを企業との調整に活用する場合があります。

ただし、「IADLの評価が低い」といった評価結果をそのまま伝えるより、仕事に必要な情報へ置き換えて説明する方が分かりやすくなります。

例えば、「予定管理が苦手」というだけでは、企業側も必要な配慮を考えにくい場合があります。

「口頭だけで予定変更を伝えると忘れることがあるため、予定表にも記載すると確認しやすい」と整理すれば、具体的な対応を検討しやすくなります。

「大きな音が苦手」という情報についても、「大きな機械音が続く場所では集中しにくいが、比較的静かな場所では一定時間作業を続けられる」と整理すると、企業側が作業場所や配置を検討しやすくなります。

企業へ伝える内容は、仕事を行うために必要な情報に絞ることが大切です。本人の生活状況すべてを共有する必要はありません。

また、生活状況や障害に関する情報は個人情報です。企業や他の関係機関へ共有する場合は、共有する目的や内容を整理し、本人の意向や同意を確認したうえで進めます。

一般就労後の支援については、就労定着支援を利用できる場合もあります。

11.定期的な再評価が必要な理由

ADL・IADLは、一度評価したら変わらないものではありません。

生活環境、体調、経験、支援方法などによって、できることや必要な支援は変化します。

例えば、利用開始時には一人で通所できなかった方が、何度か職員と一緒に経路を確認することで、一人で通えるようになる場合があります。

反対に、体調の変化によって以前できていたことが負担になる場合もあります。

また、「できるようになったか」だけではなく、支援方法が本人に合っているかも確認します。毎回職員が声をかける方法から、本人がスマートフォンのアラームを使って確認する方法へ変えられる場合もあります。

そのため、個別支援計画の見直しなどに合わせて、「以前と比べて何が変わったか」「現在どのような支援が必要か」「今後自分でできるようになりたいことは何か」を確認すると、実態に合った支援を考えやすくなります。

12.ADL・IADLのよくある質問

ADLとIADLの違いは何ですか?

ADLは食事、着替え、入浴、移動など基本的な日常生活動作を指します。IADLは買い物、金銭管理、服薬管理、公共交通機関の利用など、地域生活に必要となるより複雑な行動を指します。

ADL・IADLが低いと働けませんか?

ADL・IADLだけで就労の可否を判断することはできません。必要な支援や環境調整によって働ける場合もあります。実際の作業能力、体調、本人の希望、職場環境なども含めて総合的に考える必要があります。

IADLは誰が評価しますか?

利用する評価方法や目的によって異なります。就労支援では、支援者が本人への聞き取りや日常の様子などから生活状況を整理することがあります。医療・介護分野で正式な評価尺度を用いる場合は、その尺度の方法に沿って評価します。

本人の自己評価だけでよいですか?

本人の認識は重要ですが、それだけで判断せず、必要に応じて実際の行動や支援場面も確認します。本人の認識と実際の状況に違いがあれば、その理由を一緒に整理します。

できない項目が多いと問題ですか?

項目数だけで判断するものではありません。本人が一人で行うことが難しくても、道具や支援を使えば安定してできることがあります。評価では、できないことの数よりも、どのような方法なら生活や仕事を続けられるかを確認します。

評価結果は企業へ伝えますか?

必ず共有するものではありません。企業との調整に必要な情報がある場合は、本人の意向や同意を確認したうえで、仕事に必要な範囲に整理して共有することが大切です。

アセスメントシートとの違いは?

ADL・IADLは生活機能を見る視点の一つです。就労支援のアセスメントでは、生活面だけでなく、作業能力、コミュニケーション、体調、就労希望など幅広い情報を整理します。ADL・IADLは、その中の生活面を把握するための材料として活用できます。

まとめ

ADL・IADLは、本人が日常生活をどのように送っているかを整理するための考え方です。就労支援では、生活機能そのものを評価するだけでなく、通勤、勤務継続、体調管理など働く場面とどのように関係するかを考えることで、具体的な支援につなげられます。

  • ADLは食事・着替え・移動など基本的な生活動作
  • IADLは買い物・金銭管理・交通利用など複雑な生活行動
  • ADL・IADLだけで就労能力を判断しない
  • できる・できないだけでなく支援があればできることも確認する
  • 生活状況と実際の作業場面の両方を見る
  • 本人が力を発揮しやすい条件も整理する
  • 評価結果は具体的な支援方法へつなげる
  • 本人の意向を尊重し必要な範囲で情報を確認する
  • 状態の変化に合わせて定期的に見直す

「一人でできるか」だけを評価するのではなく、「どのような方法ならできるか」「どのような支援があれば続けられるか」を整理することが、就労支援でのアセスメントでは重要です。

また、課題だけでなく、「慣れた手順ならできる」「静かな環境なら集中できる」「手順書があれば一人で進められる」といった強みや条件も確認しましょう。

生活面と仕事面を切り離さず、本人の希望と実際の状況を一緒に確認することで、その人に合った働き方や支援方法を考えやすくなります。

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